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【動画】人工衛星の数と宇宙ゴミの可視化

スーパー可視化SHOWという番組のメモ。

過去に打ち上げられた人工衛星の総数は約5400機

現在、地球を回る人工衛星は3690機
国別で見るとロシアが1444機で世界一。
日本は160機。
使用済みの人工衛星は、地球に落下させるか、宇宙ゴミとしてそのまま残る。

宇宙ゴミの最新データをGoogle Earthで可視化

2007年に中国が使い終わった人工衛星を破壊する実験を行った。
その結果、破壊された人工衛星から3000個以上も宇宙ゴミとして捲き散らかされてしまった。
2009年には衛星衝突事故が発生し、2000個以上の宇宙ゴミが増えた。

宇宙ゴミは秒速8キロもの速度。
ボルトひとつが人工衛星に衝突しただけで大変な事態。

宇宙ゴミの処理方法については、明確な解決策はないんだそうです。

地球がこんなに人工衛星や宇宙ゴミに囲まれているとは・・・
マンガの世界だと思っていた、ムーンライトマイルでの「宇宙ゴミが地球に降り注ぐ」シーンが現実のものになるのかも。
なんて考えちゃいます。

OECDの幸福度指標(より良い暮らし指標)2012年ランキング

幸福度指標(より良い暮らし指標)は、それぞれの国の国民の幸福度を測定したもの。
OECD加盟国など36カ国のランキング。
(OECD加盟34カ国+ロシア、ブラジル)

OECDの幸福度指標(より良い暮らし指標)2012年 ランキング

1位 オーストラリア
2位 ノルウェー
3位 アメリカ
4位 スウェーデン
5位 デンマーク
6位 カナダ
7位 スイス
8位 オランダ
9位 ニュージーランド
10位 ルクセンブルグ
11位 フィンランド
12位 イギリス
13位 アイスランド
14位 ベルギー
15位 アイルランド
16位 オーストリア
17位 ドイツ
18位 フランス
19位 スペイン
20位 スロベニア
21位 日本
22位 イタリア
23位 チェコ
24位 韓国
25位 イスラエル
26位 スロバキア
27位 ポーランド
28位 ギリシャ
29位 ポルトガル
30位 ハンガリー
31位 エストニア
32位 ロシア
33位 ブラジル
34位 チリ
35位 メキシコ
36位 トルコ

日本のランキング内訳
住宅(Housing):25位
収入(Income):6位
雇用(Jobs):15位
コミュニティー(Community):22位
教育(Education):2位
環境(nvironment):24位
ガバナンス(Civic Engagement):23位
健康・衛生(Health):29位
生活の満足度(Life Satisfaction):27位
安全(Safety):1位
ワーク・ライフ・バランス(Work-Life Balance):34位

良いところと悪いところに差がありすぎますね。
ワークライフバランスは、週50時間以上働く人の割合が高く、1日の中で余暇や睡眠、食事などに使う時間が少なかったため。

【画像】太陽光で老化した男性

69歳男性のトラック運転手の顔
光老化した男性の顔半分

28年間、トラックの運転をしていたため、顔の左側だけ太陽を浴び続けた結果です。
顔の左側が明らかに老化しています。

これは、光老化という長い期間日光に当たり続けた、顔や首の皮膚にみられる現象。
光老化は紫外線を長期間受け続けることで起こります。
症状は、皮膚の色が黄ばみ、シミと太くて深いシワが増え、皮膚は乾燥しツヤがなくなります。
また、皮膚がんになる可能性も高くなるそうです。

太陽光を浴びなさすぎもいけませんが、浴びすぎても良くない。
何事もバランスが大切ってことですね。

【動画】ペリトモレノ氷河大崩落inパタゴニア

【動画】ペリトモレノ氷河大崩落inパタゴニア

世界遺産ペリトモレノ氷河はアルゼンチンのパタゴニアで有名な観光地。
長さ30kmもあり、250km²の氷でできている。

動画の大規模崩落は4年ぶりだそうです。

東京電力利益を家庭から91%。他の電力会社もカモは家庭向け電力!?

経済産業省の審議会「電気料金審査専門委員会」(委員長・安念(あんねん)潤司中央大法科大学院教授)は、5月23日の審議会で電力会社の収益構造を明らかにした。

それによると、全国10電力会社の電力販売による収益を過去5年間分を調査したところ家庭向け電力の販売量は38%で利益の占める割合が69%を占めていたことがわかった。
企業向けは、販売量62%で利益の占める割合は31%を占めていた。

2006~2010年度の販売電力量、電気事業による売上高と利益の5年間平均

家庭向け
販売電力量:38%(3362億kW)
売上高:49%(7兆2000億円)
利益:69%(4300億円)

工場など企業向け
販売電力量:62%(5564億kW)
売上高:51%(7兆5600億円)
利益:31%(2000億円)

最も偏りの大きかったのは
東京電力で、家庭向け電力販売量は38%(1095億kW)で、会社全体の電気事業利益の91%(1394億円)を占めていた。
企業向けは、販売量62%(1801億kW)で利益は9%(143億円)。

東電の高津浩明常務は企業向けの利益が少ない理由について、
「2007年の新潟県中越沖地震で柏崎刈羽原発の全号機停止や燃料価格の歴史的な高騰で、燃料費の比率が相対的に高い(企業向けの)自由化部門の収支が悪化したため」
と釈明している。

以下、電力会社の家庭向け電力販売量と電気事業利益の占める割合
北海道電力は、家庭向け電力販売量は44%で、会社全体の電気事業利益の57%
東北電力は、家庭向け電力販売量は36%で、会社全体の電気事業利益の61%
北陸電力は、家庭向け電力販売量は33%で、会社全体の電気事業利益の56%
中部電力は、家庭向け電力販売量は33%で、会社全体の電気事業利益の59%
関西電力は、家庭向け電力販売量は38%で、会社全体の電気事業利益の65%
関西電力は、家庭向け電力販売量は38%で、会社全体の電気事業利益の91%
中国電力は、家庭向け電力販売量は35%で、会社全体の電気事業利益の77%
四国電力は、家庭向け電力販売量は41%で、会社全体の電気事業利益の54%
九州電力は、家庭向け電力販売量は41%で、会社全体の電気事業利益の59%
沖縄電力は、家庭向け電力販売量は85%で、会社全体の電気事業利益の90%

企業向けの電気料金は、小売りの新規参入者の特定規模電気事業者(PPS)などとの競争で、販売価格を下げたため、利益幅も少ない。
家庭向けは電力会社が各営業区域で販売を独占し、電気料金も発電にかかる費用に利益を上乗せできる「総括原価方式」に守られ、経費削減で身を削らなくても安定的な利益が得られる構造。
結局、企業向け電力料金の利益幅が少ない分、家庭向け電力料金に利益を乗せらてれいる。
一般家庭にしわ寄せされている状態が明らかになった。

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